オフショアテストのメリット・デメリット

ソフトウェア開発をする際に、オフショアテストを活用する企業が増えています。ここでは、オフショアテストとは何なのかという説明に加えて、オフショアテストのメリットとデメリットを解説します。課題を確認した上で、上手く活用していきましょう。

オフショアテストとは？

オフショアテストとは、越境取引のサービス貿易形態のことです。ソフトウェア開発では、テスト工程が発生します。テスト工程を海外に委託するのがオフショアテストです。プログラミングなどの開発工程は日本国内のITエンジニアが行い、テスト工程のみ海外のITエンジニアに分担します。テスト工程を担当するエンジニアを確保する必要がなく、人件費が安い国のリソースを活用できるため、コスト削減が可能です。日本はそもそも国内のITエンジニアが不足していることため、海外のITエンジニアの力を借りることで、人材不足を解消しています。

オフショアテストを実施するメリット

テスト工程だけに海外の人材の協力を得られるオフショアテスト。コスト削減のほかに、コミュニケーションやリソースの確保といったメリットがあります。ここでは、オフショアテストのメリットを確認していきましょう。

コスト削減が期待できる

オフショアテストの最大のメリットは、コスト削減です。テスト工程を担当する人材を社内に確保するより、テスト工程はアウトソーシングしたほうがコスト削減につながります。また、日本国内でのアウトソーシングではなく、海外へのアウトソーシングであれば、国による賃金差を利用したコスト削減が可能です。日本より賃金が安い国のITエンジニアに委託することで、テスト工程にかかる人件費を抑えることが可能です。たとえば、日本国内の企業がフィリピンやベトナムに子会社を置き、現地のITエンジニアを雇用してテスト工程を担当させるといったことが行われています。

タイムリーなやり取りが可能

オフショアテストは、一般的に日本の近隣諸国で行います。時差があまりないからです。日本とフィリピンの時差は1時間、ベトナムとの時差は2時間です。1～2時間程度の時差であれば、タイムリーなやり取りができます。日本時間と現地時間でコアタイムを共有できるため、コミュニケーションが問題なく行え、スムーズな開発につながるのです。

リソース確保が容易

日本では、業務の専門性の高さもありITエンジニアの人材不足が課題となっています。人口が減少しているので、日本全体が人手不足な現状から、国内だけでITエンジニアを確保することは困難です。オフショアテストなら、海外のリソースを活用して必要なITエンジニア人材を補えます。人数を確保するだけではなく、優秀な人材を確保できることから、全体的な技術レベルの向上にもつながります。

オフショアテストを実施するデメリット

メリットが多いオフショアテストですが、デメリットもあります。オフショアテストを実施する際に気をつけるべきポイントとして把握しておくことで、有効に活用できるでしょう。ここでは、オフショアテストのデメリットを紹介します。

コミュニケーションが困難になることもある

海外の人材を活用する場合は、コミュニケーションの行き違いが発生するリスクがあります。話す言葉が異なるため、ニュアンスを伝えることができません。また文化が違うため、受け取り方に相違が生じることもあります。たとえば、Web画面のオペレーションに関するチェック項目をオフショアテストで実施した場合、日本人なら「返ってくる結果に問題はないが、レスポンスの遅さが気になる」と評価するところ、海外の人材の場合には「結果に問題がないからOK」と評価する可能性があります。

また、日本人なら何も言わなくても時間通りに行動しますが、海外の人材の場合は時間の感覚そのものが異なるため、時間を守ることを重視しない可能性も少なくありません。

品質基準のズレが起こることもある

言語の違いや文化の違いによって起こるのが品質基準のズレです。日本の感覚なら当たり前に行うことが、委託先の国では指示がなければやらないことかもしれません。日本人にとっては「遅い」と気になることでも、委託先の国では気になる人はいない程度かもしれません。日本では暗黙の了解としてクリアしているべき品質をクリアしていなくても、仕様書通りの動作が確認できれば、テスト完了になる可能性があります。日本企業や発注者が認める基準の品質に達しない可能性があることを念頭に、対策を講じることが重要です。

まとめ

ソフトウェア開発の中でテスト工程だけを海外に委託するオフショアテスト。コスト削減やITエンジニアの確保といったメリットがある一方、コミュニケーションや品質に問題が生じやすいというデメリットもあります。日本語を理解している人材や双方の文化に精通した人材がいることを確認しましょう。また、契約書や手順書が詳細に作成できるかチェックすることもポイントです。言語と文化が違うことを理解した上で対策を講じて活用しましょう。